探偵・興信所への浮気調査は日本最大の口コミサイト　安心・評判の探偵

従来までの、マス広告を中心とした広告宣伝に対する消費者の購買心理プロセスは、アメリカのローランド･ホールが提唱したAIDMA（アイドマ）の法則と呼ばれ、消費者はある商品に対して、「Attention（注意）」し、「Interest（興味）」を持ち、「Desire（欲しい）」と感じ、「Memory（記憶）」にのこり、「Action（行動）」をするプロセスであるとされていました。

しかしながら、インターネットの登場により、消費者行動は変化をしたと言われています。内容「Interest（興味）」を持った後、「Search（検索）」するようになり、その後比較サイトなどで「Comparison（比較）」し、「Examination（検討）」するというプロセスが付け加えられたのです。そして消費者は「Action（購買）」した後に、その感想を「Share（情報共有）」するよう変化をしました。

つまり、インターネットの普及により、今まで消費者が広告に触れたものを頭に「Memory（記憶）」していたものが、ネット上で購入や予約などの「Action（行動）」までが完結されるようになりました。さらには商品やサービスの自らの体験情報を「Share（情報共有）」するように変化してきたのです。AISCEAS（アイセアス）の法則です。
「Share（体験を共有）」される消費者から発生された口コミ情報は、説得力があり、通常のキャンペーン内容や広告表現ではなく、商品・サービスに関するものであり購買促進に結びつきやすいのです。

マーケティング担当者は、購買プロセスの変化にどう取り組むべきか？ ＳＥＯ（検索エンジン）対策を強化しているＭナビは、 「Search（検索）」から「Share（情報共有）」までの全てのプロセスを、サイト内で完結し提供する仕組みになっております。Ｍナビの広告効果が高い訳をご理解して頂けると思います。ぜひ今後の御社のマーケティング活動の一つとして、Ｍナビを加えて頂ければ幸いです。

Ｍナビは、専門サイトかつ問い合わせベースの成果報酬型広告です。利用者全員が探偵の情報を得るためにサイトを閲覧しております。また、検索エンジン対策を強化しているので、利用ユーザーの多くが能動的に情報を調べに来ています。
その為、見てくれた人数に対する問い合わせ件数の割合は極めて高く、合理的かつ費用対効果が高い宣伝が展開が可能です。「探偵Ｍナビ」は他の宣伝広告手法に比べ、少ない費用で効果的に契約に結びつくピンポイント型のサイトと言えます。

主要キーワード検索順位（2010年6月20日現在） その他、「探偵関連ワード」＋「地名（都道府県・区市町村）」などでサイト全体を上位表示。

Ｍナビは、ＰＣサイトだけでなく、ＡＵ、SoftBank、WILLCOMなどの各携帯キャリアから信頼性の高い公式サイトとして認められ登録をされております。

広告掲載（基本システム）は、エリア（都道府県など）毎の入札形式による「問い合わせ成果報酬型広告」になります。
（別途システム利用料） ※リスト形式内の◎は、現在既に掲載されている事務所でも、正式にリスト形式を申し込む事によって、新たに利用が可能となるサービス部分を指します。
※基本システム利用企業様のみ、別途特別サービスである有料オプション機能の購入が可能です。

総合探偵社密会バスターズ（株式会社オブザーバー）様　　2009年3月時の携帯サイトのみの時の回答（ＰＣ無）
初月の問い合わせ件数は2件、2か月目は5件で、契約件数は2件でした。現在も日々問い合わせ件数が伸びております。
2か月目に、思い切って「有料オプション」広告の「オフィシャル掲示板」を購入し、時間がある時にこまめに掲示板を利用する方に対応を致しました。
携帯のメールのお問い合わせから、契約に結びついたことにもびっくりしましたが、ご契約頂いたお客様がすべてパソコンを持っておらず、携帯電話しかもっていないという事実にびっくりしました。

今回、モバイルという今まで取り込めていなかったユーザーを獲得できたことが大きな収穫でした。
当初懸念していた、メールによるいたずらも全くなく、今まで試してきた広告媒体中でも、投資対効果が非常に高く満足しております。
また、契約して頂いたお客様が、サイト内に良い口コミをして頂くなど、良い循環になっております。
引き続き、Ｍナビを利用していきたいと思います。

	Q：「事務所のホームページを持っていないと掲載できないのですか？」
	A：掲載出来ます。パソコン用や携帯向けのホームページをもっていなくてもインターネット利用環境があれば掲載が可能です。御社専用の事務所の問い合わせページや案内ページなどを、当サイトの中に作成させて頂きます。 ※携帯向けのホームページを持っていなくても、公式サイト（ａｕ、ソフトバンク、ウィルコム、イー・モバイル）内に事務所専用ページをもてることも魅力です。
	Q：「事務所の所在地以外には掲載できないのでしょうか？」
	A：基本的には、所在地のある都道府県内に限らして頂いております。但し、有料オプション機能である全国対応枠を購入（別途料金）頂くことで、それ以外のエリアにも広告アプローチが可能です。
	Q：「携帯サイトからも問い合わせがくるのでしょうか？」
	A：総務省の発表によると、2007年度時点での携帯電話・PHSからのインターネット利用者が7,000万人を超え自宅のパソコンからの利用者を上回りました。パソコンを持っていない主婦にとって、機密性が高く手軽な携帯の方が、人には言えない調査依頼などは有効であり成約に結びつきやすいと言えます。
	Q：「同一人物からメールにて問い合わせが来た場合費用はかかるのでしょうか？」
	A：同一人物からの問い合わせ課金は、初めの問い合わせ日を起点とし７日以内（問い合わせ日含む）であれば１件あたりの金額となります。８日後以降は別料金として課金されます。
	Q：「問い合わせが多く月額の予算がオーバーしそうなのですが・・・」
	A：予算がオーバーしそうな場合は、管理画面上で「一時停止ボタン」で掲載のストップが可能です。 但し、その間は事務所情報などのデータは非表示となり、初期（リスト形式）状態となります。
	Q：「事務所がいくつもあり、全ての事務所を登録したいのですが」
	A：ひとつのアカウントで、複数の事務所を登録が可能です。（別途基本システム利用料）複数事務所のご掲載をご希望される場合は、事務局側にお伝え下さい。（２個所目以降の基本システム利用料は、２０％引きで掲載が可能です。） 但し、手続きの際には事務所の存在を証明できるものをご提出して頂きます。
	Q：「メールの問い合わせですが、いたずらはありませんでしょうか？」
	A：2008年12月〜2009年2月までの3カ月間にご参加頂いた事務所様15社に対して行ったアンケート調査において、「67件の問い合わせメールに対して１件もいたずらがなかった」という回答を頂いております。

・都道府県公安委員会に探偵業の届け出を行っていること。
・探偵事務所、興信所としての営業実態が存在すること。
・別れさせ及び、復縁工作を行っていないこと。
・広告内容に第三者の知的財産及びその他の権利の侵害、プライバシーおよび名誉の侵害、法令、公序良俗に反していないことを保証すること。
・反社会的勢力およびそれに類する活動を行っていない事。
・現在および過去において経営者、従業員、株主、取引先その他の関係者が暴力団、カルト的宗教団体、反社会的勢力
またはこれに準ずるものの構成員または準構成員ではないこと。

またその他当社が運営に支障があると判断する場合は掲載出来ないものとし、広告入稿中であっても上記掲載基準および
探偵Ｍナビ利用規約、探偵Ｍナビ基本システム利用規約に抵触していると当社が判断した場合は、事前の予告なく即時掲載を停止できるものとする。またその場合の掲載料金についての払い戻しを行わないものとします。