探偵の求人はどこを比較する?就職前に知りたい求人の比較ポイント

探偵の求人はどこを比較する?就職前に知りたい求人の比較ポイント

探偵になりたい、という場合3つの方法があります。

1つ目は、自分で探偵事務所を作ってしまうという方法。

2つ目は、探偵学校に入学し、探偵事務所に就職するという方法。

そして3つ目が探偵事務所の求人に応募するという方法です。

1つ目の自分で探偵事務所を設立する方法ですが、警察官に代表される、探偵に近しい調査系職種の経験がない場合、急に事務所を設立するのは難しいでしょう。

また、2つ目の探偵学校に入るという選択ですが、探偵学校に入学後に一通りのカリキュラムをこなすため相応に時間がかかります。

すぐに探偵として働きたい、と考える人にとって、3つ目の方法が一番合理的な選択肢だといえるでしょう。

ただし、探偵事務所は無数にありますから、しっかりと自分にあった探偵事務所を選ぶ必要があります。

今回は、探偵の求人でどこを比較して選べばいいのか、をご紹介していきます。探偵事務所への就職を考えている方はぜひ参考にしてみてくださいね。

探偵の求人で比較するべきポイントと確認したいこととは?

探偵の求人で比較するべきポイントはおもに9つあります。

1. 勤務地はどこ?

まずは勤務地を確認しましょう。探偵の仕事というのは不規則なものです。

早朝、深夜の張り込みや尾行もざらですから、体力がなければ続けることはできない仕事だということもできます。

長時間労働になりやすいので、通勤が便利な場所にある探偵事務所を選ぶのが賢明でしょう。

2. 転勤はある?寮はある?

大手の探偵事務所は全国に支店を持っているケースもあります。

転勤はあるのか、転勤した際に寮に入ることはできるのか、などについてはしっかりと確認しておきましょう。

家族がいる場合は、転勤のない事務所を選ぶのが無難でしょう。

3. 給与はいくら?

給与はいくらなのか、賞与はあるのか記載を確認します。

また、月給が同額であっても、月の出勤日数が多ければ、その分一日あたり、一時間あたりの給与は下がります。

しっかりと比較しておきましょう。残業の状況も給与に響いてきますので、可能ならば確認しておきたい項目です。

また、試用期間がある場合、給与が低く設定されていることがあるので確認してください。

4.  福利厚生はしっかりしている?

産休・育休の取得率、有給消化率、社会保険に加入しているか、厚生年金には加入しているか、交通費は支給されるか、なども確認しておきたいポイントです。

法律で定められているものが揃っているかを確認し、その上でプラスアルファを比較することをおすすめします

5.  雇用形態は希望通り?

自分の希望する雇用形態が望める事務所を選びましょう。

正社員を募集、と書いてあったのに、面接に行って話を聞いてみたら契約社員、業務委託での就労をむりやり勧められた、などの場合は法律違反に当たります。

書かれていたことと違う条件を提示されたら、納得いかないままその事務所に入ってはいけません。

また、雇用形態によっては試用期間が定められていることも多いです。

試用期間という名前ではありますが、実質なんの理由もなくこの期間に首を切ることはできません。

あまりに長すぎる試用期間を設定することも、基本的には認められません。

提示される試用期間は、よく注意して比較するべきですし、面接や問い合わせのときに明確にしておきましょう。

6.  フレックスタイム制はある?

フレックスタイム制があるか、も確認しておきましょう。

フレックスタイム制は、勤務の開始、終了時間を自分で定めて働くことができる制度です。

勤務時間の調整が利くため、調査対象により勤務の時間が大きく異なる探偵という職業では、むやみな長時間労働を防ぐため推奨されます。

7.  教育体制、研修内容は?

全く別の業界から転職する場合には、教育体制がしっかりしている探偵事務所を選んだ方が良いでしょう。

8.  探偵業届出証明書番号は記載されている?

日本で探偵として仕事をするためには、探偵業の届出を出さなければなりません。

届出を出したら、番号が割り振られます。

その番号を持っていない探偵事務所は、モグリの探偵事務所だということになります。

ですから、ホームページに探偵業届出証明書番号が記載されていることを確認しておきましょう。

9.  代表者の経営理念に賛同できる?

探偵事務所のホームページには、たいてい経営者の理念や言葉が記載されています。

とくに小さい事務所であれば、社長の理念や言葉がそのまま社風に反映されていることも多くあります。

社風が自分に合わないために退職を余儀なくされることは、探偵事務所のみならずどこの就業場所でも起こり得ることです。

事前にホームページを読み込み、面接等で実際に代表者と顔を合わせることができるならば人柄を確認し、自分と合いそうだなと思う上司・経営者がいる事務所を選びましょう。

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