こんな人探しの方法があった！試してみたい人探しのやり方まとめ

夫や妻、恋人、子供など、大切な人がいきなり自分の目の前から姿を消してしまったら、あなたならどうしますか？
いつでもそばにいると思っていた人が、いきなりいなくなってしまったら、その喪失感は計り知れません。
事件に巻き込まれた可能性もありますから、不安になってしまいますよね。

ですが、不安がってばかりいても、問題は解決しません。今回は、人探しをするための方法をご紹介していきます。
いざというときのために、人探しについての基本的な方法を知っておきたい、という方はぜひ本記事を参考にしてみてくださいね。

人探しをするための方法とは？

ここでは、よくある人探しの方法をご紹介していきます。

1. 聞き込みをする

人が失踪したとき、なぜその人はいなくなってしまったのか、原因がわかっている場合とわかっていない場合があるでしょう。
まったく見当もつかない、という場合でも、周囲の人が理由や行き先を知っている可能性は考えられます。

まずは、対象者の交友関係を洗い出し、連絡をとってみましょう。
職場の同僚や上司、部下、プライベートの付き合いのある趣味の仲間、習い事、学生時代の友達など、に聞き込みをしてみましょう。
詳しく聞き込みをすることで、意外な事実を知ることができるかもしれません。

2. 私物を確認して行き先を推測する

対象者の私物を確認してみましょう。一緒に住んでいる場合は、私物がどれだけなくなっているか、もチェックポイントです。

服や通帳、貴重品などがごっそりなくなっている場合、本人の意思で姿をくらました可能性が考えられます。
どれくらいの私物が消えているかで、どれくらいの間姿を消すつもりなのか、も推測することが可能です。

3. 人探しの掲示板やHPを利用する

人探しの掲示板やHPに、対象者の特徴などを書き込んで情報を集めましょう。ネット上にはいくつか、人探し専門のコミュニティがあります。

4. SNSを調べる

SNSを使って人探しをしてみましょう。
ツイッター、インスタグラム、フェイスブックなどで交友関係を確認し、コンタクトをとって協力を呼びかけたり、全世界に向けて発信をしたりしてみましょう。

ネットで情報を広く募集することで、意外なところから情報が得られる可能性も出てくるのです。

・無料で人探しをする方法！ネットを駆使して行方不明者を探す

5. 新聞広告

人探し掲示板、SNSなど、インターネットの媒体も有力ですが、購読数の多い新聞広告も有効な手段です。
インターネット媒体とは少し異なる年代の層に訴えかけることができます。

一昔前であれば行方不明者本人に向けて伝言を掲載するのが一般的でしたが、情報を寄せてもらうよう、呼びかけにも使用できるでしょう。

新聞の発行部数によって大きく価格が異なりますが、地方紙であれば一万五千円程度で掲載可能なようです。
大体の行方に予想がついている場合、コストも比較的抑えることができます。

6. ビラを配る

対象者の顔がプリントされたビラを配る、という古典的な方法もあります。
ただし、この方法は、労力が必要であることと、遠方には協力を要請することができないというデメリットもあります。

ですから、ビラ配りで人探しをする場合には、SNSでの呼びかけも平行して行うなどの工夫をする必要があるでしょう。

7. 住民基本台帳の閲覧申請をする

もし探している人が同居している家族等ではない場合で、住んでいる市町村のみがわかっているなら、住民基本台帳の閲覧を申請してみると良いでしょう。
申請が通れば、現住所を確認することが可能です。

ただし、この手段は、正当と認められる理由がなければ使うことができません。
どのような理由であれば許可が降りるかは市町村の条例により異なりますので、対象の市町村に確認を行って下さい。

8. 警察に捜索願を出す

警察に捜索願を出しましょう。警察に出向く際は、家からどれくらい私物がなくなっているかを確認し、顔がはっきり分かる写真を持参しましょう。

警察に出向き、捜索願を出したい旨を告げると、書類に記入するように促されます。
書類には、対象者の年齢・氏名・住所・失踪した日時・失踪した場所・失踪時に着用していた服装、などを記入する欄があります。できるだけ詳細に記入しましょう。

捜索願は、３０分ほどで提出することが可能です。ただし、捜索願を出したからといって即、警察が動いてくれるわけではありません。
なぜなら、警察は人数やキャパシティーに限界があり、事件に優先順位を着け対応しています。
そのため、警察はすべての捜索願に積極的に対応することはできないのです。

警察は、捜索願が出されたら、行方不明者を特異行方不明者と一般行方不明者に分類します。
特異行方不明者は、幼い子供や老人など、ひとりで生活していくのが困難な事例や、事件性が高いと判断された行方不明者のことです。
一般行方不明者とは、ひとりでどこかで生活することが可能な行方不明者であり、事件性が低い行方不明者のことです。

特異行方不明者だと判断された場合、警察は捜索を開始しますが、一般行方不明者の場合は、その行方不明者のために特別になにか策を講じるということはありません。
では、捜索願を出す意味がないのでは？　と思われるかもしれませんが、そうとも言い切れません。
一般行方不明者として警察のデータベースに登録されるので、偶然、一般行方不明者を警察が見つけた場合には、捜索願を出した相手に行方不明者の目撃情報が寄せられます。

ですから、いずれにせよ、捜索願はとりあえず出しておいた方がよいと言えるのです。

警察と探偵のどちらに人探しを依頼する？事例別の人探しの依頼先

9. 探偵・興信所に依頼する

警察が動いてくれず、自分で探すのにも限界がある場合、探偵事務所や興信所などの人探しのプロに依頼するという方法も考えられます。
ただし、探偵事務所や興信所は民間の企業ですから、費用が必要になってきますし、「何時間かけたら見つかる」というものでもありませんから、高額になりがちです。

探偵事務所や興信所に人探しを依頼する場合には、複数の企業を比較検討してから、良心的な価格かつ実績も豊富なところと契約しましょう。

それぞれに合った人探しの方法があります

ここまで人探しの方法をご紹介しました。
身近な人が急にいなくなってしまった、どうしても会いたい人がいる、等、人探しの動機も様々です。
また、調査対象となる人もいろいろな立場があり、各々に合った調査方法があります。
ご紹介した中から、動機、対象に合った調査方法が見つかれば幸いです。