探偵を比較するポイント!失敗しない探偵の選び方


探偵に依頼しようと考えた際、沢山の探偵事務所のなかからどれを選べばいいか途方にくれる人も多いでしょう。


今回は、失敗しない探偵選びのための探偵の選び方をご紹介していきます。


失敗しない探偵選びのための、探偵を比較するポイント

1.届出の有無

基本的なこととして、届出をきちんと出している事務所か、ということが挙げられます。

日本で探偵業を営む場合、かならず、探偵業法に基づいて届出を出す必要があります。
ちゃんとした探偵事務所ならば、届出をおこなっているため、届出番号を取得しているはずです。


HPや事務所などに届出番号がきちんと掲げられているかを確認しておきましょう。


この届出をせずに探偵業を営んだ場合、行政処分が下されます。 行政処分が下されるとしばし業務停止になりますが、再び業務の開始はできます。


行政処分を下された事務所か否かは、都道府県ごとの警察署のHPで確認できます。
こちらに記載されている探偵事務所は選ばない方が無難でしょう。


行政処分を下された探偵事務所 警察庁HP

2.料金

探偵事務所の料金はまちまちです。できるだけ安く成果をあげてくれる探偵事務所に依頼したいと考えるのが人情でしょう。


ただし、初回の料金が安いからといって飛びついてしまうのはNGです。


なぜなら、探偵事務所によって実力や料金体系はかなり異なるからです。

初回料金が安く設定されている探偵事務所でも、実際に依頼することになった場合には、他よりも価格が高くなる、というケースもあります。


また、一時間あたりの金額が安い探偵事務所でも、調査力がなければ時間がかかってしまい結局は割高になってしまう危険性もあるのです。


つまり、探偵事務所の場合、料金単体だけを比較するのではなく、調査力もしっかりと確認してから事務所を選ぶ必要があるというわけです。


参考: 探偵に依頼した時、調査ごとの料金相場はいくら?


3.広告の方法

探偵事務所は数が多いので、どこも顧客の獲得に必死です。

最近ではネットを中心に顧客獲得に力を入れています。

HPが綺麗だから、大手だから、と安易に決めてしまうのはNGです。

また、どこよりも安い、かならず証拠をつかみます、など、できる確証のないことを断言しているような誇大広告をしている事務所は良心的だとは言い難いので避けた方がよい代表格の事務所だと言えるでしょう。

4.実績・信頼性

大切なのは、その事務所の実績をチェックすることです。たとえば浮気調査なら、浮気調査が得意な探偵事務所に依頼した方が良いでしょう。


実績がHPに公開されていない場合は、直接実績を問い合わせましょう。

また、事務所全体の実績だけではなく、実際に調査を担当してくれる調査員のキャリアなどについても教えてくれる事務所は良心的だと言えます。

5.実際の対応

HPなどで何個か探偵事務所にあたりをつけたら、問い合わせて実際に話を聞きに行ってみましょう。


実際の対応が丁寧かどうかはとても大切なポイントです。

詳しい説明もせずにすぐに契約を迫ってくるような探偵事務所はNGです。


じっくりと説明してくれる丁寧な探偵事務所を選びましょう。


実際に調査が始まると、調査報告書を逐一探偵事務所から受け取ることになります。

やりとりする回数も多くなるので、「この人とは合わないな」と感じるような人のいる事務所は選ばない方がよいでしょう。


6.見積もり書・契約書

見積書、契約書がしっかりしているかも事務所選びに大切なポイントです。


契約書には、報酬の料金だけではなく、キャンセル料などもきちんと書いてあるかを確認しましょう。

見積書に関しては、何社かに出してもらう、というのもありです。


その際、引っ越しの業者のように安いところを選ぶのではなく、実績が納得できて、対応も丁寧で、料金も妥当なところを選ぶようにしましょう。


探偵事務所は玉石混淆。じっくり比較検討して後悔しない事務所選びを!

今回は、探偵事務所を選ぶ際に見るべき比較のポイントについてご紹介しました。


探偵事務所に依頼した経験のある親しい友人などがいる場合は、紹介してもらうのが一番です。

ですが、大抵の方は探偵事務所にツテはないでしょう。

そうなると、電話帳やHPなどで自主的に調べて選ぶことになります。


探偵事務所選びには時間がかかるため、直感で決めてしまいたくなる気持ちもわかります。

ですが、浮気調査や素行調査は数十万、場合によっては100万円以上かかることもある高額な買い物です。


ノリで決めてしまうのではなく、しっかりと比較検討して選んだ方が、後悔しない契約ができるでしょう。


また、離婚を視野に入れた浮気調査を検討している方は、慰謝料が貰えるかなどを事前に弁護士に確認してから依頼を検討しましょう。


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